菅政権とコロナ危機

3月5日(金)第4363回     竹中  治堅氏(政策研究大学院大学教授)

講師紹介
1971年生まれ。93年東京大学法学部卒業。同年大蔵省入省。98年スタンフォード大学政治学部博士課程修了、Ph.D.(政治学)。99年政策研究大学院大学助教授。2007年准教授を経て10年より教授。主な著書に『コロナ危機の政治』(中央公論新社  2020)、『戦前日本における民主化の挫折-民主化途上体制崩壊の分析』(木鐸社 2002)、『首相支配-日本政治の変貌』(中央公論新社 2006)、『参議院とは何か-1947~2010』(中公叢書  2010 第10回大仏次郎賞受賞)がある。

朝鮮半島情勢をよむ

2月26日(金)第4362回       辺  真一氏(コリアレポート編集長)

講師紹介
1947年東京生まれ。明治学院大学文学部英文科。10年間の新聞記者生活を経てフリージャーナリストに。1982年、朝鮮半島問題の専門誌『コリア・レポート』を創刊。海上保安庁政策アドバイザー、沖縄大学客員教授など兼務。主な近著に『韓国経済 断末魔の全内幕』(宝島社、2018)、『韓国経済 大崩壊の全内幕』(宝島社、2017)、『在日の涙』(飛鳥新社、2017)、『大統領を殺す国 韓国』(角川書店、2014)、『「金正恩と北朝鮮」と日本』(小学館、2012)がある。

COVID-19蔓延で浮き彫りになった健康長寿への課題

2月19日(金)第4361回     山田  実氏(筑波大学人間系 教授)

講師紹介

1980年生まれ。2005年神戸大学医学部保健学科卒業。08年京都大学大学院医学研究科人間健康科学系助手、10年同助教、14年筑波大学人間系 准教授を経て19年から同教授。12年に長寿科学振興財団から長寿科学賞受賞。専門は老年学とリハビリテーション。主な著書に『イチからわかる!サルコぺニアQ&A』(医歯薬出版 2019)、『栄養と転倒予防』(医学新報社 2019)がある。

教育に科学的根拠を

2月12日(金)第4360回    中室  牧子氏(慶應義塾大学総合政策学部教授)

講師紹介

1975年生まれ。98年慶応義塾大学環境情報学部卒業後、2005年まで日本銀行勤務。
その後、米国コロンビア大学国際公共大学院の修士課程を経て博士課程修了(Ph.D.)。
2013年から現職。専門は経済理論を用いて教育を分析する教育経済学。日本銀行では
統計調査局や金融市場局で実体経済や国際金融の調査・分析に携わった。
また、世界銀行の欧州・中央アジア局で労働市場や教育について経済分析を担当。
主な著書に『「学力」の経済学』(ディスカヴァ―・トウェンティーワン  2015)、
共著に『原因と結果の経済学』(ダイヤモンド 2017)がある。

米中デジタル覇権競争に大きな転機?

2月5日(金)第4359回     野口  悠紀雄氏(早稲田大学ビジネス・ファイナンス研究センター顧問)

講師紹介
1940年、東京生まれ。1963年、東京大学工学部卒業。1964年、大蔵省入省。1972年、エール大学でPh.D.(経済学博士号)を取得。一橋大学教授、東京大学教授(先端経済工学研究センター長)、スタンフォード大学客員教授などを経て、2005年4月より早稲田大学大学院ファイナンス研究科教授。2011年年4月 早稲田大学ファイナンス総合研究所顧問などを経て現職。主な近著に『平成はなぜ失敗したのか』(幻冬舎 2019)、『世界経済入門』(講談社 2018)、『ブロックチェーン革命』(日本経済新聞出版、2017)、『日本式モノづくりの敗戦』(東洋経済新報社、2013)がある。

 

ブレグジット後の英EU関係の展望-グリーン・ディール欧州vs.グローバル・ブリテン

1月29日(金)第4358回       庄司   克宏氏(慶應義塾大学大学院教授)

講師紹介

1957年生まれ。80年慶應義塾大学法学部法律学科卒業。83年同政治学科卒業。85年同大学院法学研究科修士課程修了。90年同博士課程単位取得退学。二松学舎大学専任講師、同助教授、横浜国立大学大学院助教授、同教授を経て現在、慶応義塾大学法科大学院教授(Jean Monnet Chair)。1996~97年ケンブリッジ大学客員研究員、2001年欧州大学院客員研究員。主な著書に『欧州の危機』(東洋経済新報社2016)『欧州連合-統合の論理とゆくえ』(岩波新書 2007)、『EU法-基礎編』(岩波書店 2003)、『EU法-政策編』(岩波書店 2003)がある。

 

2021年 中国と米国の行方

1月22日(金)第4357回      津上  俊哉氏(現代中国問題研究家)

講師紹介
1957年生まれ。75年東京教育大学付属高校を卒業し東京大学法学部入学。80年同大学卒業し通商産業省に入省。94年通商政策局公正貿易推進室長、96年在中国日本大使館経済部参事官、2000年通商政策局北東アジア課長、02年経済産業研究所上席研究員、04年東亜キャピタル(株)取締役、12年津上工作室代表を経て現職。主な著書に『「米中経済戦争」の内実を読み解く』(PHP新書 2017)、『巨龍の苦闘-中国 GDP世界一位の幻想』(角川書店 2015)、『中国停滞の核心』(文春新書 2014)、『中国台頭の終焉』(日経プレミアムシリーズ、2013)がある。

講演会中止

河野龍太郎・BNPパリバ証券チーフエコノミストのご講演は中止します。理由はコロナ感染防止対応に伴う緊急事態宣言の発出により、
お勤め先の企業から対面でのイベント参加を控えるようにとの方針が出されたためです。河野氏のご講演につきましては、今後、日時を改めて検討します。

大統領選挙後のアメリカと世界

1月8日(金)第4356回      藤原  帰一氏(東京大学大学院教授)

講師紹介
1956年東京都生まれ。東京大学大学院博士課程単位取得中退。Yale大学大学院に留学。1987年千葉大学助教授。92年東京大学社会科学研究所助教授。99年東京大学大学院教授。主な著書に『戦争の条件』(集英社、2013)、『平和構築・入門』(有斐閣、2011)、『グローバル資本主義の未来』(NHK出版、2009)、『戦争解禁』(ロッキング・オン、2007)、『平和政策』(有斐閣ブックス、2006)、『映画のなかアメリカ』(朝日選書、2006)、『平和のリアリズム』(岩波書店、2004 ☆石橋湛山賞受賞)がある。

コロナ問題の本質とコロナを超える視座

12月18日(金)第4355回      寺島  実郎氏((一財)日本総合研究所会長)

講師紹介
1947年北海道生まれ。73年早稲田大学大学院修了後、三井物産入社。83~84年Brookings研究所出向。87年米国三井物産、91~97年同Washington事務所長。99年三井物産戦略研究所長。2001年に(一財)日本総合研究所理事長、三井物産常務執行役員。2009年日本総合研究所会長、多摩大学学長、三井物産戦略研究所会長。主な近著に『戦後日本を生きた世代は何を残すべきか 寺島実郎×佐高信』(河出書房新社 2019)、『ジェロントロジー宣言』(NHK出版新書 2018)、『中東・エネルギー・地政学』(東洋経済新報社、2016)、『シルバー・デモクラシー』(岩波書店、2016)、『新・観光立国論 モノづくりを越えて』(NHK出版、2015)、『新経済主義宣言』(新潮社、1994=石橋湛山賞受賞)。