講演会中止
河野龍太郎・ＢＮＰパリバ証券チーフエコノミストのご講演は中止します。理由はコロナ感染防止対応に伴う緊急事態宣言の発出により、
お勤め先の企業から対面でのイベント参加を控えるようにとの方針が出されたためです。河野氏のご講演につきましては、今後、日時を改めて検討します。
2021年 中国と米国の行方
１月２２日（金）第4357回 津上 俊哉氏（現代中国問題研究家）
講師紹介
1957年生まれ。75年東京教育大学付属高校を卒業し東京大学法学部入学。80年同大学卒業し通商産業省に入省。94年通商政策局公正貿易推進室長、96年在中国日本大使館経済部参事官、2000年通商政策局北東アジア課長、02年経済産業研究所上席研究員、04年東亜キャピタル（株）取締役、12年津上工作室代表を経て現職。主な著書に『「米中経済戦争」の内実を読み解く』（PHP新書 2017）、『巨龍の苦闘－中国 ＧＤＰ世界一位の幻想』（角川書店 2015）、『中国停滞の核心』（文春新書 2014）、『中国台頭の終焉』（日経プレミアムシリーズ、2013）がある。
ブレグジット後の英ＥＵ関係の展望－グリーン・ディール欧州vs.グローバル・ブリテン
1月29日（金）第4358回 庄司 克宏氏（慶應義塾大学大学院教授）
講師紹介
1957年生まれ。80年慶應義塾大学法学部法律学科卒業。83年同政治学科卒業。85年同大学院法学研究科修士課程修了。90年同博士課程単位取得退学。二松学舎大学専任講師、同助教授、横浜国立大学大学院助教授、同教授を経て現在、慶応義塾大学法科大学院教授（Jean Monnet Chair）。1996～97年ケンブリッジ大学客員研究員、2001年欧州大学院客員研究員。主な著書に『欧州の危機』（東洋経済新報社2016）『欧州連合-統合の論理とゆくえ』（岩波新書 2007）、『ＥＵ法-基礎編』（岩波書店 2003）、『ＥＵ法－政策編』（岩波書店 2003）がある。
米中デジタル覇権競争に大きな転機？
2月5日（金）第4359回 野口 悠紀雄氏（一橋大学名誉教授 早稲田大学ビジネス・ファイナンス研究センター顧問）
講師紹介
1940年、東京生まれ。1963年、東京大学工学部卒業。1964年、大蔵省入省。1972年、エール大学でPh.D.（経済学博士号）を取得。一橋大学教授、東京大学教授（先端経済工学研究センター長）、スタンフォード大学客員教授などを経て、2005年4月より早稲田大学大学院ファイナンス研究科教授。2011年年4月 早稲田大学ファイナンス総合研究所顧問などを経て現職。主な近著に『平成はなぜ失敗したのか』（幻冬舎 2019）、『世界経済入門』（講談社 2018）、『ブロックチェーン革命』（日本経済新聞出版、2017）、『日本式モノづくりの敗戦』（東洋経済新報社、2013）がある。
大統領選挙後のアメリカと世界
1月8日（金）第4356回 藤原 帰一氏（東京大学大学院教授）
講師紹介
1956年東京都生まれ。東京大学大学院博士課程単位取得中退。Yale大学大学院に留学。1987年千葉大学助教授。92年東京大学社会科学研究所助教授。99年東京大学大学院教授。主な著書に『戦争の条件』（集英社、2013）、『平和構築・入門』（有斐閣、2011）、『グローバル資本主義の未来』(ＮＨＫ出版、2009）、『戦争解禁』(ロッキング・オン、2007）、『平和政策』（有斐閣ブックス、2006）、『映画のなかアメリカ』（朝日選書、2006）、『平和のリアリズム』（岩波書店、2004 ☆石橋湛山賞受賞）がある。
コロナ問題の本質とコロナを超える視座
12月18日（金）第4355回 寺島 実郎氏（（一財）日本総合研究所会長）
講師紹介
1947年北海道生まれ。73年早稲田大学大学院修了後、三井物産入社。83～84年Brookings研究所出向。87年米国三井物産、91～97年同Washington事務所長。99年三井物産戦略研究所長。2001年に（一財）日本総合研究所理事長、三井物産常務執行役員。2009年日本総合研究所会長、多摩大学学長、三井物産戦略研究所会長。主な近著に『戦後日本を生きた世代は何を残すべきか 寺島実郎×佐高信』（河出書房新社 2019）、『ジェロントロジー宣言』（ＮＨＫ出版新書 2018）、『中東・エネルギー・地政学』（東洋経済新報社、2016）、『シルバー・デモクラシー』(岩波書店、2016）、『新・観光立国論 モノづくりを越えて』（NHK出版、2015）、『新経済主義宣言』(新潮社、1994＝石橋湛山賞受賞）。
２０２１年日本経済の展望
12月11日（金）第4354回 嶋中 雄二氏（三菱UFJモルガン・スタンレー証券景気循環研究所長）
講師紹介
1955年生まれ。78年早稲田大学政経学部卒業。EMLYON経営大学院留学。86年早稲田大学大学院経済学研究科修士課程終了。三和銀行入社。97年三和総合研究所主席研究員。2006年から三菱UFJリサーチ＆コンサルティング主席研究員を経て現職。主な近著に『第３の超景気：ゴールデン・サイクルで読み解く2025年』（日本経済新聞出版、2018）、『これから日本は４つの景気循環がすべて重なる』（東洋経済新報社、2013）がある。
2020年米国大統領選挙考察：アメリカは何を選択したのか？
12月4日（金）第4353回 中山 俊宏氏（慶應義塾大学総合政策学部教授）
講師紹介
1967年生まれ。84年米国サウスダコタ州ウオータータウン高校卒業。90年青山学院大学国際政治経済学部卒業。同大学大学院国際政治経済学研究科修士課程修了。98年日本国際問題研究所アメリカ研究センター研究員。2001年青山学院大学国際政治経済学研究科博士課程修了。この間、ワシントン・ポスト紙極東総局記者、国際連合日本代表部専門調査員を務める。05年から06年まで米国ブルッキングス研究所客員研究員。06年～07年まで津田塾大学国際関係学科助教授。10年～14年3月まで青山学院大学国際政治経済学部教授。14年から現職。主な著書に『アメリカン・イデオロギー－保守主義運動と政治的分断』（勁草書房 2013）、『介入するアメリカー理念国家の世界観』（勁草書房 2013）がある。
菅政権は何を目指すのか
11月27日（金）第4352回 山田 惠資氏（時事通信社解説委員）
講師紹介
1958年兵庫県生まれ。82年上智大学文学部卒業後、時事通信入社。91年から政治部。自民党、公明党や小沢一郎氏を担当。外務省、野党キャップを経て、97年から2001年まで米国ワシントン支局。帰国後、小沢政権時に官邸キャップとなり、北朝鮮訪問に同行。政治部デスク、政治部長を経て、現職。
米中貿易戦争の新たな展開と中国経済の展望－グローバルサプライチェーンのあり方
11月20日（金）第4351回 柯 隆氏（東京財団政策研究所主席研究員）
講師紹介
1968年南京市生まれ。88年来日。愛知大学法経学部を経て、名古屋大学大学院経済研究科修士課程修了。94年長銀総研入社後、98年富士通総研入社。2007年より同主席研究員。18年より現職。主な著書に『中国「強国復権」の条件』（慶應義塾大学出版会 2018）、『最新中国経済入門』（東洋経済新報社 2015）、『爆買いと反日』（時事通信社 2015）がある。
