2019市場が発する異音
9月6日（金）第4299回 豊島 逸夫氏（国際金融マーケット研究家）
講師紹介
1948年東京生まれ。一橋大学経済学部卒（国際経済専攻）。三菱銀行（現・三菱東京UFJ銀行）入行後、スイス銀行にて国際金融業務に配属され、外国為替貴金属ディーラーとなる。2011年9月までワールド・ゴールド・カウンシルで日本代表。独立後は活動範囲を広げ、自由な立場からチューリッヒ、ニューヨークでの豊富な相場体験をもとに、国際金融、マクロ経済動向を分析している。日経電子版マネー面「金のつぶやき」、日経マネー、日経ヴェリタスに連載中。主な著書は『金を通して世界を読む』（日本経済新聞出版社、2008）、共著として『金はどうして騰がるのか』（宝島社、2011）がある。
2019参院選の面白さを新聞は伝え切れたか
9月13日（金）第4300回 曽我 豪氏（朝日新聞政治部編集委員）
講師紹介
1962年生まれ。85年東京大学法学部（政治コース）卒業後、朝日新聞入社。熊本支局、西部本社社会部を経て89年政治部へ。主に自民党竹下派と内政官庁を担当。94年から週刊朝日、2000年には月刊論座で出版系記者・編集者も経験。01年、自民党平河倶楽部、03年政党担当デスク。11年政治部長を経て現在は編集委員。
南海トラフ巨大地震と対応策の課題
9月20日（金）第4301回 長尾年恭氏（東海大学教授兼海洋研究所長）
講師紹介
1955年生まれ。87年東京大学大学院理学系研究科博士課程修了。大学院在学中に第２２次日本南極地域観測越冬隊に参加。昭和基地にて越冬。重力、地殻変動、地殻熱流量観測等に従事。88年6月より金沢大学理学部助手。91年11月より１年間、地震予知研究のため、アテネ大学物理学部へ留学。96年から東海大学海洋研究所地震予知研究センター。2006年より東京大学地震研究所・客員教授を経て現職。14年から一般社団法人「日本地震予知学会」理事・副会長、一般社団法人「強靭な理想の住宅を創る会」代表理事。
平成経済の回顧と令和経済の課題
6月14日（金）第4293回 小峰 隆夫氏（大正大学地域創生学部教授）
平成経済で我々が直面したデフレからの脱却、人口減少への対応、財政・社会保障改革などの諸課題は令和経済にも引き継がれています。
平成経済を振り返り、令和時代どう生かすか考えます。
講師紹介
1947年生まれ。69年東京大学経済学部卒業。同年経済企画庁入庁。93年経済企画庁調査局内国調査第一課長、97年経済研究所長、99年経済企画庁調査局長、2001年国土交通省国土計画局長、03年法政大学教授を経て現職。主な著書に『日本経済に明日はあるのか』（日本評論社、2015）、『日本経済論の罪と罰』（日本経済新聞出版社、2013）、『政権交代の経済学』（日経BP、2010）などがある。
グローバル経済の構造変化と見通し～令和時代以降の日本経済金融情勢～
5月31日（金）第4291回 白井さゆり氏（慶應義塾大学総合政策学部教授）
講師紹介
1963年生まれ。87年慶應義塾大学文学部卒業。89年同大学院経済研究科修士課程修了（開発経済学専攻）。93年米国コロンビア大学経済学博士（Ph.D）取得（国際経済学専攻）。93年国際通貨基金（ＩＭＦ）エコノミスト。98年慶應義塾大学総合政策学部助教授。2006年から現職。07年～08年フランスのパリ政治学院客員教授。11年～16年日本銀行政策委員会審議委員。主な著書に『ユーロ・リスク』（日本経済新聞社、2011）、『欧州激震』（日本経済新聞社、2010）、『欧州迷走』（日本経済新聞社 2009）がある。
政治の現状と日本の行方
5月24日（金）第4290回 山田 惠資氏（時事通信社解説委員長）
講師紹介
1958年兵庫県生まれ。82年上智大学文学部卒業後、時事通信入社。91年から政治部。自民党、公明党や小沢一郎氏を担当。外務省、野党キャップを経て、97年から2001年まで米国ワシントン支局。帰国後、小泉政権時に官邸キャップとなり、北朝鮮訪問に同行。政治部デスク、政治部長を経て、現職。
参院選と今年後半の政治を読む
6月21日（金）第4294回 塩田 潮氏（ノンフィクション作家、評論家）
７年目の安倍政権は今夏、３回目の参院選を迎えます。「改憲実現」が悲願の首相は自ら改憲の争点化を唱え、勝負に出る構えです。
「弱体野党」内実、消費増税の行方と併せ「安倍首相の憲法戦争」を解剖します。
講師紹介
1946年高知県生まれ。慶應義塾大学法学部政治学科卒業。｢文藝春秋」編集記者を経て83年独立。『霞が関が震えた日』(講談社文庫)で第5回講談社ノンフィクション賞受賞。主な近書に『密談の戦後史』（角川選書、2018）、『日本国憲法をつくった男』（朝日新聞出版、2017）、『安倍晋三の憲法戦争』（プレジデント社、2016）、『内閣総理大臣の日本経済』（日本経済新聞出版、2015）、『国家の危機と首相の決断』（角川SSC新書、2012）、『日本の内閣総理大臣事典』（監修、辰巳出版、2011）、『辞める首相 辞めない首相』(日経プレミアシリーズ、2011）､『まるわかり政治語辞典』(平凡社新書、2011）､『民主党政権の真実』(毎日新聞社、2010）、『熱い夜明け』(講談社、2010）、『憲法政戦』(日本経済新聞出版社、2010）、『民主党の研究』(平凡社新書、2009）がある。
米中関係の行方と日本の選択
6月28日（金）第4925回 吉崎 達彦氏（双日総研チーフエコノミスト）
通商摩擦、覇権争い、技術競争、新冷戦。今日の米中関係にはさまざまな見方が交錯しています。その中で日本の選択はいかにあるべきか。
G20大阪サミット後の国際情勢を読み解きます。
講師紹介
1960年富山市生まれ。一橋大学社会学部卒業後、1984年日商岩井（現双日）に入社。米国ブルッキングス研究所客員研究員、経済同友会調査役などを経て現職。自身のホームページ「溜池通信」で世界の政治経済についての分析レポートを発表。主な著書に『溜池通信発 いかにもこれが経済』（日本経済新聞出版社、2010）、『世界経済 連鎖する危機』（共著、東洋経済新報社、2009）、『オバマは世界を救えるか』（新潮社、2009）、『1985年』（新潮新書、2005）、『アメリカの論理』（新潮新書、2003）がある。
中東新冷戦を読み解く
5月17日（金） 酒井 啓子氏（千葉大学法政経学部教授）
「イスラム国」が弱体化しつつある今、トランプ大統領がゴラン高原のイスラエル主権を認めるなど、新たな火種が燻りだしています。
２０１８年以降のイラン対サウジアラビア、イスラエルの動向を軸に中東新冷戦を読み解きます。
講師紹介
1959年生まれ。82年東京大学教養学部（国際関係論）卒業。アジア経済研究所入所。86年在イラク日本国大使館専門調査員、95～97年在カイロ海外調査員（カイロ・アメリカン大学）。アジア経済研究所参事の後、東京外国語大学大学院教授を経て現職。主な著書に『中東から世界が見える イラク戦争から「アラブの春」へ』（岩波書店、2014）、『＜中東＞の考え方』（講談社現代新書、2010）、『イラクはどこへ行くのか』（岩波書店、2005）がある。
